アメリカ株にこれから投資をしてはいけない理由【なぜインフレするのか】
アメリカ株のこれから
アメリカ株がいいと聞いたから投資をしようと思っている方へ。
普段使っているからいい会社である事はわかっていると思います。
そこに投資する時に知っておくべき歴史を3つお伝えします。
ポイント
- 株高S&P495
- 人口増加によるインフレーション(物価高)
- 平和の副産物
S&P495
ここでは各経済事象を極めて単純化して記す。
2020年からアメリカ株が一時的にブームになっていた。
コロナショックからの世界的金融緩和によるコロナバブルと言われることも。
アメリカ全体の成長を示すものとして、S&P500という指標が使われる。
アメリカの主力企業500社の評価額をあらわす。
日本の日経平均225にあたるもので、企業の状況にあわせて入れ替わることもあり、良い企業のみが残る仕組みとなっている。
このチャートを見るとアメリカに投資をしていれば問題ないと思えたようだ。
引用:Google
だがこのS&P500を分解すると意外な事実が見えてくる。
昨今のリーディングカンパニー
・Apple(iPhone)
・Microsoft(Windows)
・Alphabet/Google(android)
・Amazon
・Meta/Facebook(Instagram)
5社を除くS&P495は大きな成長曲線を描いていない事がわかる。
引用:eurekareport.com
アメリカ株が秀でていたのではなく、リーダー5社が人気だっただけ。2021年までに5社へ人気が集中しすぎてしまい、2022年はすべての銘柄が下落している。
引用:statista
良い株が上がるのではなく、これから良くなる株があがる。世界中の人がiPhoneを使っているということは既にその価値は株価にあらわされている。
インフレと株高が起きる理由
理由は人口増加である。
(敗戦国や政策失敗国はここでは除く)
以前、インフレも株高も歴史的に至極当然と述べた。
前回記事>> 買った後に株が下がる理由
株価上昇は400年前「株式会社」がイギリスやオランダの東インド会社に発明されて以降、人口が増加していることが要因の一つである。
日本の試算では人は一生で2~3億円を稼ぎ、消費するとされる。つまり人が1人増えるだけで約5億円の経済効果が生まれる。
3人家族なら15億円。
4人家族なら20億円。
これが株価にあらわされてきた。
人が増える分、紙幣が発行され、発行されるほど紙幣の価値が希薄しインフレとなる。
人口増加が株高とインフレの要因たる所以。
- 人が増える
↓
衣食住が消費される
↓
消費に合わせて企業は利益を上げる
↓
利益の上げ方に将来性を感じた人は企業に投資するため株を買う
↓
投資されたお金で事業を拡大する
↓
利益が増える
↓
株を買う人が増えて株価が上がる
↓
市場や家庭の懐事情がよくなる
↓
人が増える
↓
1人分の現金が足りなくなり国は紙幣を印刷
↓
紙幣の希少価値が下がる
↓
インフレ(物価高)
↓
銭から円になる(一例)
↓
企業側も給料を上げて対応しインフレ対策をする
給料を1銭から1円にする
※バブル崩壊以降、日本では起きていない
↓
経済成長
↓
人が増える
昨今の日本ではインフレは悪という風潮があるが、インフレとは至極当然のこと。
経済が順調に成長している誇るべき証。
著者は世界人口は60億人と習ったがいつのまにか70億人となっていた。
さらに今年に入り国連から人口80億人到達の通知がでた。
順調に増えている。インフレも株高も続く。
そうだろうか？
ここで、1点懸念しておかなければならない事がある。
これまでの人口動態と予測をみてみよう。
注目すべきは紫色の山型を描く線
“年別の増加率”
株高だった直近200年は人口が10億人から80億人と8倍になったのに対し、増加率は1968年以降減速。今世紀中には人口はピークを迎え、2100年には増加率0.1%となり、翌世紀には減少していくようにみえる予測がだされている。
これは世界の先進国化によるものだ。200年前の産業革命により、工場が世界各地にでき、物の製造が容易に。
工場人員のために出生は促進され、経済は可能な限り発展。「自分のためだけに田畑を耕していた1人の人間」の作業効率が大幅に向上。
しかし現代ではその反動で世界各地に物が溢れ、発展する余地が小さくなってきた。
イマを生き子供を産んでも困ることがなかった時代から、将来を案じ子供を産むと養育費、保育園、学校、就職先に悩む時代になった。ゆえに先進国では過去ほどの比率で人口が増えなくなった。
さてここでアメリカの状況をみてみよう。200年前からの発展に合わせて人口は増えている。
しかし、ここでも”増加率”の点では世界人口と同様減速している。
引用:prb.org
グーグル、アマゾン、アップルといった世界企業をここ数十年で創り株価も併せて上昇はした。現在は戦勝国のアメリカが世界の覇権をもつ。世界中の取引がアメリカドルで行われている。
だが人口の純増率には陰りが。
平和の副産物
歴史はもう一つの事実を教えてくれている。
「世界の覇権は常に移り変わってきた。」
ローマ、モンゴル、オランダ、イギリス
世界を支配し平和が訪れた後、政治が腐敗し、金融システムが崩壊する。
同じ歴史をすべての国が辿った。
ここでアメリカの中央銀行にあたるFRBのバランスシート(ここでは”借金”とあらわす)を見てみよう
2007年から15年間だけでも、借金が10倍以上増えている。
10倍になるように紙幣を印刷したということ。
大企業が多く、経済活動が活発。世界中でドルを使うのだから納得できるという見方もある。しかし人口は20%ほどしか増えていない。
- 人口と紙幣量の差が大きすぎる。
- インフレさせすぎではないのか。
- ドルの印刷のしすぎで価値がなくなるのではないか。
バランスさえ取れれば問題はないがこれらの懸念があげられている。
※また株価とシーソーの関係にある金利が40年周期のトレンド転換で上がりだし、株価の下落圧力になるという説もある。
詳細は次回とする。
まとめ
アメリカの現状3点にまとめて述べた。
- S&P495に大きな成長は見られておらず主要5社の株価のみ上がってきた。
- 過去の人口増加によるインフレ・株高に反する減少未来予測。
- 平和が訪れた後の副産物の歴史
日本も敗戦後、平和が訪れ、金融システムがバブルように膨れ上がり弾けた。この時の政策失敗をアメリカは注視している。二の舞を踏まないよう策を練っている。
だが、金融システムは簡単にコントロールできない。歴史から学べるのか、歴史は繰り返すかのかは誰にもわからない。
“History doesn’t repeat itself, but it rhymes.” 歴史は繰り返さないが、韻を踏む マーク・トウェイン/Mark Twain et al.
※
“会社は給料を上げてインフレ対策をする(バブル崩壊以降、日本では起きていない)”と記載したように日本では給料が上がらなくなった。これが現在の日本の問題点である。
執筆中
企業は給料を”上げているのに手取りは上がらない”ワケ【日本の将来】
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【資源戦争】アメリカドルが使われなくなる日【露中同盟】
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